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【保環研】平成27年度保健環境科学研究所調査研究課題

印刷 文字を大きくして印刷 ページ番号:0121592 更新日:2019年6月29日更新

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平成27年度に保健環境科学研究所で実施している調査研究課題

 当研究所は保健衛生・環境分野の専門研究機関として、県民の安全・安心を担う試験検査・調査研究を行っています。
 食中毒や感染症等の健康危機対策、大気汚染・水質汚濁等の環境保全対策のため、関係機関と密接に連携して、迅速かつ機動的に対応していくことが求められており、最新の研究テーマの選定と分析精度の維持向上を図りながら調査研究を行っています。

  課題名 概要 担当科期間
1 マクロライド耐性M.pneumoniaeの遺伝子解析及び薬剤感受性に関する調査 目的
抗原検出法、遺伝子検出法及び培養法について有用性の比較検討及び県内で検出されるマクロライド耐性M.pneumoniaeの地域別検出率を調査する。
概要
検査法(抗原検出法、遺伝子検出法及び培養法)ごとの検出感度及び特異度を確認するとともに薬剤耐性遺伝子型検査によりマクロライド耐性化に寄与する遺伝子変異を検出する。
細菌科
平成26年-平成27年
2 新潟県における大気中微小粒子状物質(PM2.5)の動態の解明について 目的
  1. 新潟県におけるPM2.5の種々の発生源からの寄与割合を明らかにするとともに、他の大気汚染物質との関係を調べることでPM2.5の大気中の挙動を解明する。
  2. 発生源を推定するための指標となる微量成分について、分析方法を検討する。
概要
環境調査を継続実施し、成分組成データを増やすとともに、得られた成分組成データを用いて、統計的解析手法によりPM2.5の発生源寄与解析を実施する。
大気科学科
平成25年-平成27年
3 GIS(地理情報システム)の環境・保健情報解析及び行政分野におけるの活用に関する調査研究 目的
環境・保健情報解析を行うとともに、行政分野でのGISの活用を推進する。
概要
  1. GISによる環境保健情報の解析を行う。
  2. 行政分野でGISが活用されるように活用方法の提案や支援を行う。
情報調査科
平成26年-平成27年
4 イヌ及びネコの糞便における人獣共通感染症病原体の実態調査 目的
県内のイヌ及びネコの糞便における人獣共通感染症の病原体保有状況を調査し、季節的、地域的、保菌動物の特性からそのリスクを評価する。
概要
県内3カ所の動物保護管理センター(動物愛護センター)に収容された犬猫の糞便を継続的に採取し、ヒトに経口感染しうる主要な寄生虫や細菌の検出を行う。
細菌科
平成26年-平成27年
5 ノロウイルス検査における糞便中のインヒビターの影響 目的
糞便中のRT-PCR反応へのインヒビターの存在とその影響を調べ、対策を検討する。
概要
糞便中にインヒビターが存在する割合を調べるとともに、インヒビターの影響を低減するための対処方法を検討する。
ウイルス科
平成26年-平成27年
6 治療濃度域の狭い医薬品における溶出特性の経時的安定性に関する評価 目的
治療濃度域の狭い医薬品について、品質の経時的安定性を評価し、品質確保を図る。
概要
後発医薬品の多い製剤を対象に、6ヶ月の加速試験を実施し、溶出挙動の経時的安定性を評価する。
生活衛生科
平成25年-平成27年
7 ICP-MSによる食品中金属類の測定技術の検討 目的
食品中に含まれる金属類の測定について、ICP-MSによる多元素一斉分析を導入し、精密分析方法を確立する。また、検討した分析法を応用して、健康危機発生時の迅速測定法を整備する。
概要
マーケットバスケット方式で調整された食品試料及び認証値付きの標準試料について、マイクロウエーブによる酸分解法とICP-MSによる多元素一斉分析法を検討する。
生活衛生科
平成26年-平成27年
8 航空機騒音に係る新環境基準の測定評価等に関する研究 目的
平成25年度より航空機騒音に係る環境基準の評価指標が従来のWECPNLからLdenに変更されたことから、指標切替えによる騒音評価の継続性や特性を明らかにし、騒音監視の基礎資料とする。
概要
通年測定局及び短期測定地点の測定データを用い、新旧指標を比較・検討する。
大気科学科
平成26年-平成27年
9 新潟県内河川におけるマンガン汚染メカニズムの解明 目的
全マンガンによる県内河川の汚染実態やその起源、濃度変動メカニズムについてモニタリングを通じて解明する。
概要
新川水系大通川を対象に調査を行う。
水質科学科
平成26年-平成27年
10 GC/MS及びLC/MSを用いた環境水中の農薬一斉分析法の検討 目的
現在、一斉分析可能な農薬に加え、新たな農薬及びその分解生成物等についても一斉分析について検討を行う。
概要
GC/MS及びLC/MSを用いた一斉分析法が適用可能かどうかを検討し、県内で多く使用されている農薬及びその分解生成物等について一斉分析を行う。
水質科学科
平成26年-平成27年

平成26年度に行った調査研究はこちら

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