グリーン・ツーリズムは、緑豊かな農山漁村でゆったりと余暇を過ごし、農林漁業等の交流や体験を通じ、地域の自然や伝統文化、人々との交流を楽しむ旅行形態のこと。
あなたも自然の宝庫「にいがた」でグリーン・ツーリズムを体験し、ゆとりを取り戻し、こころのリフレッシュをしませんか。
新潟県各地で、農山漁村での交流・宿泊体験を積極的に受け入れています。
新潟県のグリーン・ツーリズムを紹介するため、現在５種類のガイドブックを作成し配布しています。
●にいがたグリーン・ツーリズム（おすすめモデルプラン編）
●にいがた「教育体験旅行」
●にいがた「なりわいの匠」
●にいがた田舎の味めぐり
新潟県には、修学旅行や林間学校等を農山漁村で行う「教育体験旅行」を積極的に受け入れている地域がたくさんあります。
新潟県グリーン・ツーリズム推進協議会では、各地域での学校との交流の様子や、協議会で実施するイベント案内などを掲載したニュースを、小・中学校等の教育担当者への情報提供として季節ごとに発行しています。
県内各地域のグリーン・ツーリズム受入窓口や施設を、エリア別、種類別に、施設検索できます。
農林漁業体験民宿や、交流・体験施設、農産物・特産物直売所、農林漁家レストラン等の情報満載です。
現在、募集中のツアー情報や、地域のグルメ情報も掲載されています。
都会では決して味わえない豊かな自然と、その自然に調和して営まれる農林漁業の体験メニュー等を用意して、アットホームで温かいサービスで皆様をお迎えしています。
是非、四季豊かな「にいがたのグリーン・ツーリズム」をご堪能ください。
（↓詳細はこちらのバナーをクリックし、ご覧ください。）
防災グリーンツーリズムとは、新潟県の美しい自然や豊かな食、人と人との絆などの魅力を活用して県内各地域と都市の多くの方々との、 顔の見える持続的な交流を行うことで「絆」を育み、いざという時に頼れる「絆」を新潟県と都市との間に築く取組です。
新潟県は、日頃から顔の見える持続的な交流を通じ、全国の皆さまに愛される「第2のふるさと」を目指してまいります。
新潟県では、都市との交流に取り組む中山間地域などで、「自分にあった仕事や生き方をみつけたい」、「スキルアップしたい」など目的意識を持った人と、事業の拡大を担う人材、将来事業を担う人材を広く求めている事業者・団体とをつなぐお手伝いをしています。
農林漁業者が農家民宿（農林漁業体験民宿）を開業する場合の基準が大幅に緩和され、自宅や空き民家を活用した民宿の開業がやりやすくなりました。体験交流を拡大していくための新しいキーポイントとして期待されます。
開業に関するご相談は、各地域振興局でお受けしています。
「なりわいの匠」は、体験交流の指導者として、県が認定した方々です。
現在、県内各地で約２千名の方が登録しています。
農山漁村の生活を通じて培った「わざ」を活かした体験指導を行っていますので、学校や地域での農林漁業体験のインストラクターとして、お声掛けください。
受入地域への県費補助
平成23年度実施の、グリーン・ツーリズム関連県費補助金実施要領を掲載しています。
小中学校の宿泊体験活動の受入拡大による農山漁村地域の活性化を図るため、地域の受入協議会が行う受入体制の強化等への支援や体験指導者の確保・育成を推進するための事業です。
（事業主体）
新潟県内の市町村、都市農村交流に取り組む受入協議会・ＮＰＯ法人
※個々に要件があります。詳細は実施要領をご確認ください。
美しい農山漁村景観を保全・整備し、体験農林水産業や新しい余暇活動の場の提供など、地域コミュニティ等の活性化、地域の特性に応じたグリーン・ツーリズムや都市との交流活動を推進し、農山漁村の活性化を図るための事業です。
（事業内容）
（１）グリーン・ツーリズム推進対策
（２）景観整備
（３）ふれあい空間整備
（４）農林漁業体験宿泊施設等整備
（５）伝統文化等保存活用施設等整備
（事業主体）
市町村、農業協同組合、森林組合、漁業協同組合、
第３セクター、ＮＰＯ法人、
農林漁業者等の組織する団体、
上記のものが主たる構成となっている団体
※個々に要件があります。詳細は交付要綱をご確認ください。
※「食を活かしてふるさと満喫」推進事業と併せて取り組む地域には補助率の優遇措置があります。
グリーン・ツーリズムによる交流人口の一層の増加に向け、「食資源」を活かした新 たなビジネス化に取り組み、都市住民に満足いただける「ふるさと満喫空間」を提供 する地域を育成し、所得確保や雇用創出等を通じて農山漁村地域の活性化を図る。
（事業主体）
新潟県内の市町村、都市との交流に取り組む団体・ＮＰＯ法人
※個々に要件があります。詳細は実施要領をご確認ください。
防災グリーンツーリズムの推進に当たり、首都圏の自治体と本県とで構築したプラットフォームの活動を活発化するとともに、首都圏の自治体・団体に加えて民間企業との交流も推進し、持続的な交流への発展をサポートする。
（事業主体）
新潟県内の市町村、都市との交流に取り組む団体・ＮＰＯ法人、
その他、防災グリーンツーリズムに取り組む団体
※個々に要件があります。詳細は実施要領をご確認ください。
